【奈良県スーパーの鳥取ＧＩフェア視察。「伯州美人」天ぷら試食など好評】
奈良県スーパー「近商ストア真美ケ丘店」が１２月中旬の４日間（１１、１２、１８、１９日）、「鳥取県ＧＩ（地理的表示）フェア」を開き、農水省のＧＩ保護制度に登録された鳥取の白ネギブランド「伯州美人」などをＰＲ販売しました。１２月１９日には、「伯州美人」と「大山ブロッコリー」がずらりと並び、「伯州美人」の天ぷら試食宣伝など行っていました。
【管内特産を活かした「農の門松」で新年を迎える】
JA鳥取西部は12月29日、米子市の本所正面玄関に、毎年恒例となっている「農の門松」を設置しました。皆さまに新年の訪れを感じていただこうと、職員が協力して準備を進めました。門松には、松や竹といった定番の材料に加え、管内の特産である白ねぎや大山ブロッコリー、ニンジン、甘藷、ハボタンなどをふんだんに使用。地域農産物の魅力を表現した、高さ約2メートルのオリジナル門松に仕上げました。
【協力して門松作り 名和支所年金友の会】
ＪＡ鳥取西部名和支所年金友の会は１２月２３日、支所玄関前に毎年恒例の門松を飾っていただきました。会役員らが松や竹、梅、ハボタン、ナンテン、センリョウなどの材料を持ち寄り、協力して加工や飾り付けなどの作業を行い、高さ２メートルを超える立派な門松が完成していました。
【白ネギ栽培を学ぶ「大山しろねぎ塾」】
ＪＡ鳥取西部大山町白ねぎ部は１２月１８日、新規生産者向けの白ネギ栽培講習会「大山しろねぎ塾」を開きました。地元の大規模農家の圃場（ほじょう）やビニールハウスなどを見学し、トンネル栽培やハウスでの育苗管理などについて理解を深め、白ネギの品種選定や農業経営などに関するアドバイスを受けました。
【２０２５年産秋冬ネギ目合わせで高品質出荷へ規格統一】
ＪＡ鳥取西部は１２月１６日、ＪＡ弓浜青果物集出荷予冷センターで秋冬ネギの目合わせ会を開きました。目合わせでは、実物で葉の状態や軟白部の長さなどの出荷基準を確認し、規格を厳守した高品質出荷に取り組むことなどを申し合わせました。
【ブロッコリー生育状況や今後の取り組みなど確認】
ＪＡ鳥取西部ブロッコリー部会は１２月１６日、本部運営委員会を開き、管内各地区の生育状況などを報告し、年末年始の集荷対応や目合わせ会などについて話し合いました。また、暑熱対策事業の実証試験や初夏どりブロッコリー試験品種についての説明も行いました。
【柿剪定の知識や技術を学ぶ】
西部地区柿指導者協議会は１２月１５日、米子市と南部町で柿の剪定講習会を行いました。高品質な柿の安定生産を目指し、剪定作業の知識や技術の向上などを図りました。参加者らは熱心に質問や意見交換などを行い、剪定作業への理解を深めていました。
【来店者１５００万人達成で記念イベント】
ＪＡ鳥取西部農産物直売所「ふれあい村アスパル」（西伯郡日吉津村）は１２月１４日、来店者数１５００万人達成を記念したイベントを開きました。イベントは、ガラポン抽選会を実施し、鳥取県産牛肉のすき焼き用や鮮魚の干物セット、野菜セットなどが当たる抽選を行いました。
【アスパル１５００万人達成。記念式典で節目祝う】
ＪＡ鳥取西部農産物直売所「ふれあい村アスパル」は１２月９日、オープンから２３年９カ月で来店者数１５００万人を達成し式典を開き、くす玉を割って節目を祝いました。アスパルでは、来店者数１５００万人達成を記念して、１２月１２日から１２月１４日まで大感謝祭を開催します。新米や境港産カニなどを特別価格で販売し、１４日はガラポン抽選会なども行います。
【２０２５年産秋冬ニンジン前年を上回る出荷販売で順調な滑り出し】
ＪＡ鳥取西部は１２月８日、ＪＡ弓浜青果物集出荷予冷センターで秋冬ニンジン個選出荷の目合わせ会を開きました。目合わせで出荷基準などを確認し、高品質出荷に取り組むことなどを申し合わせました。
【白ネギ収穫体験や生産者との交流で就農への意欲を高める】
ＪＡ鳥取西部白ねぎ部会は１２月６日、「浜の白ねぎ収穫体験会」を米子市と境港市との共催しました。白ネギの収穫や皮はぎなどの体験をし、生産者との交流などを行いました。収穫した白ネギはＪＡ白ネギ共同選果場に持ち込み、根や葉を切り、皮をはぐなどの調製作業を体験もしました。
【甘藷の高品質出荷へ規格確認し出荷会議】
ＪＡ鳥取西部は１２月４日、弓浜中央営農センターで２０２５年産甘藷の出荷打ち合わせ会を開き、出荷計画や取り扱いなどを話し合いました。目合わせでは、生産者が持ち込んだ甘藷などで出荷規格などについて意見交換し、高品質出荷に取り組むことなどを申し合わせました。
【梨・柿の販売について意見交換。産地と市場の連携を確認】
ＪＡ鳥取西部は１２月２日、果実出荷販売反省会を開きました。産地と市場が意見を交わし、市場からは、出荷量の増加や品質の安定などを求める意見が出され、産地からは、担い手の確保や出荷基準の見直し、計画的な農業経営を行うための安定価格での販売などの要望を関係者に伝えました。今後も連携してさらなる生産販売に取り組むことなども申し合わせました。
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